意外と会社間で開きがあるプライバシーポリシー

かわいいデザイン、キャラクターデザイン、たくさん書きたい!最近の電報は本当に種類が増えました。老若男女、あなたにピッタリのこだわり電報を作りましょう!

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急なお祝いや訃報はさけられないもの。そんな時に限って時間がない!当日お届け可能な高速配達電報を選びたい。

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上司や、大切な式典、仕事で使うビジネス用途には品真にこだわった電報を送りたいですね。会社も個人情報にも配慮した安心できる会社を選びましょう。

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とにかく格安な電報を選びたい!台紙や商品数は限られてしまいますが、送料込みで1,000円をきる電報が存在します。

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安心な電報サイトとは?

大事なメッセージや個人情報を記載する電報ですから、安心、信頼できる会社を選ぶのは基本ですね。

また、経験年数や、インフラが整っているかも気になる点です。

ポイントとしては以下が挙げられます

・サイト上でプライバシーに関して明言している
・SSL(暗号化通信)を使用している
・「プライバシーマーク」を取得している
・「特定信書便事業者」を取得している
・サービス開始年
・会社の知名度

※猶、ここではNTT、郵便に関しては比較になりませんので除外しています。


サイト上でプライバシーに関して明言している

「プライバシーポリシー」、「個人情報保護法新」、「個人情報の取り扱いについて」についてサイト上に記載があるかどうかです。

さすがにこれがない電報サイトがあるわけない・・・・・・

いや、ありました。

ビジネス電報』と『ソクハイ電報』と『どこ電.com』です。

プライバシーポリシーの表示は義務ではありませんが、サイトを設計する際にこれが盛り込まれていないということ自体が、プライバシーに関して意識が低いと言わざるをえません。


SSL(暗号化通信)を使用している

SSL(Secure Socket Layer)は、インターネット上で情報を暗号化して送受信する仕組のことです。

プライバシーに関わる情報やクレジットカード番号などの入力画面にはあって当たり前の時代になりました。

これもほとんどの会社にはありましたが、以下のサイトには使用されていませんでした。

どこ電.com』『e-po

必ずしも個人情報が漏れる訳ではありませんが、ないよりはあった方が絶対に良いですし、会社の方針を見る良い指標となります。


「プライバシーマーク」を取得している

「プライバシーマーク」を取得できる会社は資金力、インフラ、会社としてのプロ意識が高い会社と言えます。

以下の4社になります。

Net電報VeryCard 』『For-Denpo』『ハート電報』『早割電報

これを持っていなくてもプロ意識は低いとは言えませんが、これを取得するのに要した時間やノウハウの蓄積、今後の検査の継続にかかる手間を考えると、会社として本気でプライバシーに対して取り組んでいるということが分かります。

少なくともこれが無い会社よりは信頼、アピール力は格段に上がります。


「特定信書便事業者」を取得している

これは郵便以外の民間業者が信書の配達業務を行う際に必要な許可のことです。

これを取得するにはそれなりの資金力、インフラの整備もあるでしょうし、電報サービスに対する本気であるという姿勢が受取れます。

Net電報VeryCard 』『For-Denpo』『早割電報』『ALSOK電報』『ソクハイ電報』『ほっと電報

自前の配達インフラを持つか持たないかを判断する条件にもなります。


サービス開始年

これまでも電報サイトは何社か去っています。ここまで生き残っているのにもそれなりに意味があると思います。

ネット電報の初期と言われる2002年までにサービスを開始したいわゆる老舗は以下が挙げられます。

Net電報VeryCard』『楽天ぬいぐるみカード』『電報屋のエクスメール』『ビジネス電報


会社の知名度

バックボーンとなる会社の知名度が高い会社も信頼性は高いです。

プライバシーに関するノウハウや、グループとしての信頼に関わる点ですから手を抜くわけにはいきません。

・楽天・・・『楽天ぬいぐるみカード
・バンダイ・・・『"ハート電報 "』
・ソフトバンク・・・『ほっと電報
・ALSOK・・・『ALSOK電報

が挙げられます。


すべてを兼ね備えた会社

すべての上記ポイントにあてはまる会社が1社だけありました。

Net電報VeryCard

です。だからといって完璧であるという訳ではありません。

しかし、少なくとも他の会社よりは信頼、安心できる会社であると言えると思います。

プライバシー、セキュリティー分野はハッカーとの一進一退の世界ですから、今後も会社が存続する限り対策していかないといけない部分です。

この部分をおろそかにしていればいつかその会社とそのユーザーは被害に遭う可能性が高まります。

プライバシーに関しては慎重に選びたいところです。



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