電報の歴史について
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とにかく格安な電報を選びたい！台紙や商品数は限られてしまいますが、送料込みで1,000円をきる電報が存在します。
電報業務は、初めはNTT(日本電信電話公社)ではなく、郵便局が取り行っていました。
1952年(昭和27年)に電報業務が日本電信電話公社(後のNTT)に引き継がれることとなりました。
それまでは、人々は電報を打つ為に郵便局まで行き、頼信紙にカタカナで電文を書いて申し込んでいました。
今日では、誰でも簡単に利用できるとても身近な存在となりました。
そんな電報の歴史についてまとめてみました。
| 1837年 | モールスが通信機を開発 |
| 1853年 (嘉永6年) | 浦賀にペリーが黒船で来航し、開国を迫る |
| 1844年 | モールス符号発表（アメリカンモールス） |
| 1854年 (安政元年） | ペリー再来航、有線電信機を幕府に献上。幕臣はテレガラフ（天連関理府）と呼んだ。 |
| 1855年 | 勝麟太郎（海舟）、御浜御殿で和文を送信。勝海舟は日本で初めて電信を行う。 |
| 1868年 （明治元年） | 徳川幕府崩壊、 |
| 1869年 （明治2年） | 逓信省（後の郵政省）東京～横浜間の国内電報が開始。以後、昭和38年まで公衆電報サービスが行われる。 |
| 1871年 （明治4年） | 電信機器の国産化 |
| 1871年 | 大北電信会社（デンマーク資本）による長崎～上海、長崎～ウラジオストク間の海底電信線敷設。欧亜陸上電信線経由で国際電報が開始される。 |
| 1873年 | 東京～長崎間の国内電報が開始。大北電信会社とも接続され、逓信省による国際電報の託送が開始された。以後、国内各地への電信線の敷設が急速に進められた。 |
| 1874年 (明治7年) | 「日本帝国電信条例」によって電信事業の官営が法制化される。 |
| 1876年 （明治9年） | ベルにより電話機が発明 |
| 1877年 | 西南戦争勃発。国内争乱で官軍の「通信掛」が電鍵をたたき活躍 |
| 1883年 | 大北電信会社による呼子～釜山間の海底電信線敷設。同社に20年間の海外通信の独占権を与える。 |
| 1885年 （明治18年） | 隅田川をはさんで無線通信の実験 |
| 1890年 | 呼子～対馬間の海底電信線を大北電信会社より買収。 |
| 1891年 （明治24年） | 大津事件 滋賀県大津市で警備中の日本人巡査がロシア皇太子（後のニコライ二世）に斬りかかり傷を負わせる。明治天皇お見舞いを打電。日露間で電信往来盛ん。 |
| 1894年 | 日清戦争勃発 |
| 1895年 | マルコニー、無線電信の実用化実験に成功 |
| 1897年 | 東京湾にて海上１里の無線電信に成功 |
| 1897年 | 日本独自の大隅半島～基隆間海底電信線敷設。 |
| 1898年 | 台湾～福建間の海底電信線を日本が買収。 |
| 1898年 | マルコーニ、英仏間の無電に成功 |
| 1901年 （明治34年） | マルコーニ、大西洋横断の無電に成功 |
| 1901年 （明治34年） 10月 | 海軍省、無線電信機を兵器として採用(到達距離130Km) |
| 1903年 | 海軍艦艇に無電装備（海軍36式火花送信機）、日露戦争に間に合う)のTheRedRouteにより接続される。 |
| 1904年 | 日露戦争勃発 |
| 1904年 5月7日 | ～1905年9月29日読売新聞が、本紙直接購読者を対象に、電報料読者負担で重大事件の速報を電報で伝える「電報通信」サービスを行う。 |
| 1906年 | 東京～小笠原～グアム間の海底電信線敷設。 日本とアメリカがコマーシャル・パシフィックケーブル社(商業太平洋電線会社、アメリカ資本)のマニラ～グアム～サンフランシスコ線により接続される。 |
| 1908年 | 無線電報サービス開始 |
| 1911年 | 対馬～釜山間の海底電信線を大北電信会社より買収。 |
| 1912年 （明治45年） | タイタニック号遭難救助信号ＣＱＤ送信。タイタニック号がＳＯＳを使用した最初の船となる。 |
| 1920年 | テレタイプの発明。 |
| 1925年 （大正14年） | 八木秀次、宇田新太郎両教授、新型アンテナ（八木･宇田アンテナ）発明 |
| 1926年 | 昭和と改元 |
| 1930年 (昭和5年) 8月 | 写真電報サービス開始 |
| 1931年 | テレックスのサービスがスタート |
| 1934年 昭和9年 | 年賀電報サービス開始 「通信特別会計制度」が実施されました。 |
| 1936年 | 慶弔電報サービス開始 |
| 1943年 （昭和18年） | 逓信省と鉄道省を統合し、運輸通信省が設置され、電信・電話の事業は運輸通信省の外局である通信院が所管する事になった。 |
| 1946年 | 模写電報サービス開始 |
| 1949年 （昭和24年） | 逓信省が廃止され電気通信省と郵政省に分離。 |
| 1952年 （昭和27年） | 日本電信電話公社が設立。電気通信省が廃止され電報業務が日本電信電話公社に引き継がれる。 |
| 1953年 | KDD国際電話センターの運用開始 |
| 1958年 （昭和33年） 3月25日 | 東京電報局が中央局として新発足 |
| 1963年 （昭和38年） | モールス符号の電信による電報廃止 |
| 1969年 | 大北電信会社の独占権喪失 |
| 1976年 | 至急電報（ウナ電）サービス終了 |
| 1981年 | 日本電信電話公社により、通信料金の安いファクシミリ通信網（Fネット）が開始され、「電話ファクス」が発売される。 郵政省がレタックスを開始 |
| 1985年 | 公衆電気通信法は電気通信事業法に改正。電電公社の民営化と、電気通信事業への新規参入および電話機や回線利用制度の自由化が認められた。 夜間配達を19時から翌朝8時に受け付けた緊急定文電報のみに変更。 |
| 1988年 | ひらがな電報サービス開始 |
| 1991年 3月31日 | 受付時間を8時から22時までに変更。 |
| 1994年 | 漢字電報サービス開始 |
| 1995年 | Microsoft社がWindows95を発売 |
| 2002年 2月 | 民間初の電報サービス（VERYCARD）を法人対象で開始 インターネットの人口は増え、日本でもブームとなる。 |
| 2002年 4月 | 『電報屋のエクスメール』サービス開始 |
| 2002年 9月 | 楽天がeグリーティングカードサービスを提供するワイノット株式会社を子会社化。 |
| 2002年 10月 | 『ビジネス電報』サービス開始 |
| 2003年 1月 | ワイノット株式会社『Ynot ぬいぐるみカード』を開始 |
| 2003年 9月 | 『VERYCARD』を個人向けにサービス開始 |
| 2003年 | 信書便法の施行以後、電報サービスに民間事業者12社が参入 |
| 2004年 4月1日 | 千代田電報配達所と中央電報配達所合併。日本一のマンモス配達所になる。 |
| 2007年 9月 | 『For-Denpo電報』サービス開始 |
| 2008年 7月 | KDDIが国際慶弔電報サービス『でんぽっぽ』の国内展開を開始 |
| 2009年 6月1日 | 電報受付電話番号「115」番がNTT東西以外に、特定信書便事業者が提供する電報類似サービスにも解放された。 |
| 2009年 8月 | ソフトバンクが電報界に参入。PSコミュニケーションズ株式会社設立。 |
| 2010年 2月1日 | 民間で初の115番電報を、PSコミュニケーションズ株式会社の提供する『ほっと電報』サービスで開始。 |
| 2010年 4月 | ALSOLが電報業界に参入。『ALSOK電報』を開始 |
ネット電報のススメ
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